file#001: 2021年5月アーカイブ

  1. 病院のこと、病院が提供する医療サービスについて
  2. ウェブサイトの仕組み(おおまかでOK)
  3. SEO対策の仕組み
  4. GAツールの基本的な使い方
  5. YouTubeアナリティックの基本的な使い方
  6. 基本5大SNSの仕組みと特徴
  7. フォトショップ/イラストレーターの基本的操作
  8. 簡単なhtml知識
  9. Word Press/Movable TypeなどCMSの仕組みについて
  10. 基本的なライティングスキル
  11. セキュリティーについての基礎知識
  12. 画像と動画についての基礎知識
  13. ウェブマーケティングの基礎知識
  14. 取材機材の基本操作

point
·広く浅くでOK
·まずは自分でやってみる
·分からないことはGOOGLEとYOUTUBEで調べよう

すべての医療機関のホームページには、厚生労働省によってガイドラインが定められていることをご存知でしょうか?

医療行為は人の健康や命に関わります。そのため、看板や折り込み広告などの「広告」は記載していい内容が「医療法」によって厳しく定められています。ところが、インターネット上のホームページはこれまで「広告」とは見なされず、長らくグレーゾーンとされてきました。2018年6月に施行された改正医療法により、医療機関のWebサイト上の掲載内容が「広告」とみなされ、規制されることになりました。

虚偽広告、比較優良広告、誇大広告、患者などの主観に基づく体験談などが禁止されています。そのため、その線引きをきちんと理解しているかどうかで、Webサイトの内容が大きく変わってくることとなります。医療広告ガイドラインの内容は細かく多岐に渡ります。しかし、基本的な考えとしては「誇大宣伝はしないこと」「利用者の誤解を招く表現は使ってはいけない」担当者はこの2点を理解する必要があります。医療サービスに関する情報提供は他のサービスと異なるということを理解し、指摘を受けたり悩んだりしたた都度ガイドラインをチェックすれば問題ないと思います。

SNSについても同様でのルールとなるので注意が必要です。広告禁止項目は①虚偽広告②誇大広告③比較優良広告④公序良俗広告⑤治療等の内容·効果に関する体験談⑥治療等の内容·効果について患者などを誤解させる恐れがある写真利用など。担当者は管理しているウェブコンテンツの洗い出し作業をすることをお勧めします。

病院の規模や種類、地域特性など様々な条件の差はあるにせよ病院という機関が運営するウェブサイトに必要な項目は以下の通り。


·病院の基本情報

(アクセス、診療時間·スケジュール、利用方法、医師情報、診療科情報、イベント、問い合わせ、お知らせ)


·上記以外の病院情報

(院長あいさつ、沿革、院内MAP、設備紹介、認定書、指標、広報誌)


·地域連携

(連絡先、方針、担当者、提携先、イベント、各種必要書類のDL)


·採用情報

(運営方針、職種、資料請求·募集状況、問い合わせ、エントリーフォーム)


IMSグループ、徳洲会グループ、平成医療福祉グループなどの巨大医療系グループはここ数年ITマーケティング活動に力を入れておりウェブサイト運営はもちろんののこと集客を目的としたマーケティング(儲かる仕組み作り)戦略を積極的に実行しています。


広報宣伝活動に投下できる予算が潤沢であればデザインや動画制作、SEO対策強化など手広く行う事が可能ですが予算には限度があります。ウェブサイト運用において大切なことは①基本情報を抑えること ②運用ノウハウを蓄積すること ③利用者分析を可能にすること


病院サービス向上目的のためにあったらよいなと思った機能について書いてみようと思います。「サービスの向上」とは言い換えれば「利用者の不満解消」「利用者の満足度アップ」となります。最近は病院による導入事例も増えているEPARKやあっとリンクなどの活用です。これらは施設利用の予約サービスを提供するサイトで利用者はPCまたはアプリから予約を行うことができます。予約を行うと利用可能時間の15分前に通知が来るので長い待ち時間から来るストレスは軽減されます。


「待ち時間の長さ」は病院利用者が感じるストレスの中でも常に上位にでてくる項目だと思いまので対応することで利用者満足度は向上すると思います。別方法では病院の専用アプリを作りその中に同等機能を付与されてもよいと思います。


診療を受けるまでの待ち時間とは別に「会計を済ますまでの待ち時間」も挙げる事ができます。こちらもIT導入での解決策があると思います。


2019年に「料金後払いシステム」を順天堂医院が導入しました。

診療を終えた患者が会計窓口に立ち寄る必要がなくすぐに帰路につける利便性から利用者数は急増しています。こちらの料金後払いシステムは、グローリー株式会社(以下、グローリー)の医療業界向け「料金後払いシステム」と、富士通株式会社の医事会計システム「FUJITSU ヘルスケアソリューション HOPE X-W(ホープ エックス-ダブリュー)」を連携させたもので、大学病院では国内初の試みです。時間短縮という面で利用者にはストレス軽減というメリットが生まれる他、病院側には作業の効率化による人件費抑制というメリットも生まれます。


FacebookやYoutubeなどのSNSが流行していますが実はいまだにブログを人気を保っています。2020年にGoogleの検索エンジンの仕組みが変わりSEO対策においてもブログが検索上位に表示されずらくなりました。昨今ではまとめサイトやアフィリエイトサイトが優先的に上位表示される為、広告収入目的のブロガーが減りYoutubeに流れたというのが一般説です。ではブログの利点は?それはピンポイントで探したい情報が掲載されている率がまとめサイトに比べて圧倒的に高いのです。ブログの書き手は趣味で自分が得意とするジャンルの情報を掘り下げて発信する人が多くいます。いわゆるマニア、またはオタクと言ったブロガーが発信する情報は希少性も高く役立つと言われています。


前置きが長くなりましたが医療のジャンルにもやはりマニア度の高いブログが存在します。読み手目線での貴重な情報はもちろんですが、読み物としても面白い話には読者がつきツイッターやFacebookなどで拡散され拡がります。せっかく医療というジャンルでの専門知識を豊富に持っているのであれば実際にブログを書いてみては(または書かせてみては)どうでしょうか?ただし注意点が一点あります。それはあまり難しくなりすぎないこと。そこでいくつか読者受けしそうなアイディアを掲載したいと思います。


·医療従事者の目線で気になる病気について所感「ドクター目線での水虫への想い」

·テレビで取り上げられた病状について解説「~耳鳴りの治し方」(先週放放映分)試してガッテンについて解説します」

·ドクター目線でのおすすめ医療マンガの紹介「看護師が紹介する医療マンガ3選」

·病院あるある的なネタを分かりやすく紹介「救急あるある辞典」

·お気に入りの医療用具の紹介「私の愛用品紹介~50代ドクターのケース」

·医療関係者しか知らないような豆知識「ダイエット新常識、医療関係者がやっている朝5分運動について」

·勤務医の日常について「勤務医の恋愛観」

·人気医療系ドラマ解説「プロが解説、ドクターXのここは違うだろ」「看護師が徹底解説!海外医療ドラマの設定は本当か!」

·思わず人に教えたくなるネタ「これは効く!医師の頭痛対処法」


ちなみにあまりおすすめしない題材は以下の通り:

·食べ物写真だけのアップ

·ネタとして広がり用がないコンテンツ

·人(患者や同僚など)の悪口などのネガティブ情報


ブログに掲載する文章も立派なコンテンツです。反応がよかった記事は病院ウェブサイトや病院広報誌などでへの素材提供し有効活用すれば立派な広報活動になること間違いなし。ぜひやってみてください。コツコツ続けることによって固定ファンはほぼ必ずつきます。

CTO(Chief Technology Officer)、日本では最高技術責任者と訳される職種です。


組織規模によって仕事内容は異なりますが、CTOの役割は大きく分類すると①技術的経営方針の策定②技術面での意思決定③エンジニアの採用、この三つになると思います。

これからの病院経営においてCTOのようなポジションが病院経営において必要になるのでは?と思ったのでその理由を書き留めておきます


医療分野におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)には「オンライン診療」などのデジタルテクノロジーを活用した医療の提供が想定されています。とはいえ、オンライン診療を必要とする患者の中には高齢者も含まれており、オンライン診療を可能にするデジタル環境の構築が1人で行えないなどの問題も発生しています。


病院には情報処理課や用度課のような部署が院内ネットワーク構築やPC環境設定および保守管理を担当するのが一般的です。しかし、今まで誰も行った事のないDXの導入検討や、経営と繋がるIOT活用などの決定権限を専任で行うケースは稀ではないでしょうか?病院や学校の運営は数名の理事で構成される理事会(企業でいうところの取締役会)で物事が決まりますが、「パソコンの台数を増やしましょう」「ウェブサイトのデザインリニューアルをしましょう」のような決裁であれば話合いの場で決めることは充分可能だと思いますが、「オンライン診療システムの導入」「IT技術を活用した予防医療展開」など、IT技術の活用方法や、導入した結果場合の収支バランスなどを専門的に精査し意思決定を行うにはハードルが高く、会議の場でも時間だけがかり決定に至らないというケースが多いと思います。


今後の病院経営にはCTOのようなポジションを設けDXを活用した収入増加、経費削減の具体策を打ち出すことが求められるようになると思います。


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